なぜAIエージェントの導入は一筋縄ではいかないのか Hakuhodo DY ONEに聞く
そうした中、Hakuhodo DY ONEは、いち早くAIエージェント導入支援サービスの提供を開始した。AIコンサルティングの最前線で活躍する中原柊と渡辺亮介に、その狙いやAIエージェントの現状と未来、導入を検討するにあたり留意すべきことについて聞いた。
※本記事はAdverTimes.より転載しています。
元記事：https://www.advertimes.com/20250423/article494673/
AIエージェントが組織にもたらすインパクト
2022年のChatGPT登場以降、AIはあらゆるビジネスシーンに急速に浸透しつつある。2025年は、「AIエージェント元年」と呼ばれているが、これまでのAI活用とは何が違うのか。
Hakuhodo DY ONEで企業のAIの導入・活用支援を行う渡辺亮介は、OpenAIが開発したAIエージェント「Operator」を例に挙げて説明する。
「〇〇というレストランを19時に2人で予約したい」と指示するだけで、OperatorはWebサイトにアクセスし、条件に合うレストランを探し、予約手続きまでの一連の流れをOperator自身が判断し、自律的に遂行する。仮に希望の時間帯が満席だった場合は、前後の日時の空き状況を確認したうえで「19時45分なら空いていますが、どうしますか？」と指示者に相談のうえ調整し、「予約する」というミッションを完遂する。まるで気の利いた部下のようだ。
チーフAIストラテジストの中原柊は、「従来のAI活用は、生成AIなどを用いた業務効率化、いわば『AIアシスタント』としての利用が主流で、全社員の生産性を薄く広く向上させることを目的としていました。しかしAIエージェントは、特定のタスク・業務の生産性を飛躍的に向上させる、より大きなインパクトを持つ技術です」と語る。
AIエージェントの導入と実用は国内外ともに始まったばかり。その最初の「ターゲット」として挙がりそうなのがマーケティング部門だという。「マーケティング領域は、他部門と比較して比較的収益へのインパクトを見せやすい領域でもあるため、AIエージェントの活用による成果への期待が高まっています」（中原）