プラットフォームと共創する「生活者インサイト」の捉え方 vol.5~YouTubeクリエイターとファンとの間の信頼を大事に

X、Instagram、TikTok、Spotify、YouTube――いまやプラットフォームは単なるメディアを超え、生活者の感情や行動がリアルタイムに交錯する「生活インフラ」へと進化しました。
そこで求められるのは、クリエイティブにおける“二刀流”の視点です。ブランドの意志を届け、中長期的な資産を築く「ブランディング」。そして、緻密な設計によって、ダイレクトなビジネス成果を生み出す「ビジネスパフォーマンス」。本連載では、プラットフォームの特性を知り尽くしたエキスパートと博報堂クリエイターの対談を通して、刻一刻と変化する生活者のインサイトをいかに捉え、社会の中に熱狂的な「うねり」を作り出していくのかを解き明かします。第5回は、YouTubeに注目。「YouTube Works Awards Japan」の入賞事例も交え、ユーザーの変化と効果的な動画広告について話しました。
下地彩子氏
グーグル合同会社 YouTube Ads マーケティングマネジャー
棚橋直生
博報堂 クリエイティブ局 アクティベーションディレクター
コネクテッドTVの拡大で顕在化した「能動的インサイト」
――YouTubeでは10月、最新のユーザーデータを公開されました。まず、現状や注目すべき変化についてうかがえますか?
下地
ユーザー層は、昨年の調査からさらに拡大しています。2026年5月時点で、18歳以上の国内月間視聴者数は 8,000 万人を超え、同世代のオンライン人口の 95%以上に達しています。年代別に見ても、18~34歳で 97%(1,900万人以上)、35~54歳でも 96%以上(2500万人以上)と、幅広い世代にご利用いただいています。(※1)
またコネクテッドTVの視聴も 18 歳以上で 3,500 万人以上(※2)と大きく伸び、「リビングのテレビ画面における1日の平均視聴時間」は3年連続で国内第1位を獲得しました。さらに、日本の18歳から29歳の平均において、全デバイスを通じたYouTubeの総視聴時間は、全テレビ放送局(地上波)の合計視聴時間を上回っています。(※3)リビングの大画面から手元のスマートフォンまで、YouTubeは若い世代の日常のあらゆる瞬間に深く溶け込む存在となりました。
※1 YouTube、IPSS、日本、2026 年 5 月
※2 REVISIO、2026 年 1 月~6 月、日本、n=2,000 世帯。REVISIO の調査パネルにおいて、コネクテッドテレビを利用している世帯の平均利用時間。調査期間:2026 年 1 月 1 日~2026 年 6 月 30 日
※3 データソース:インテージシングルソースパネル(i-SSP TV)| 集計期間:2026/7/1~7/31 | 集計対象:全国男女18~29才(サンプルサイズ:3,062s) | ウェイトバック:インテージ作成TV母集団より算出したウェイトを適用 | 指標:一日あたり平均視聴時間(H)
――生活者のメディア接触全般において、YouTubeの存在感が高まっていますね。下地さんはプラットフォーム側としてYouTube 広告を長く担当され、一方で棚橋さんはクリエイターとしてYouTube 広告に関わっていますが、どのような生活者インサイトがあると捉えていますか?
下地
YouTubeはこれまでも「作り手と受け手がともに熱くなれる場所」として支持されてきました。リビングのテレビというリラックスした環境であっても、視聴データを見ると「観たい動画を自ら能動的に選んでいる」ことが明確に分かります。単にながら見ではなく、「あのチャンネル、更新されているかな」「自分の好きなクリエイターのコンテンツを観たい」という強い期待感を持って楽しまれています。

棚橋
プラナーとしての実感でも、YouTubeはもはや動画プラットフォームというより「無数のお気に入り番組が観られるテレビ局」に近い感覚です。他のSNSのようにタイムラインを流し見するのとは違い、各チャンネルへの興味が非常に明確ですね。特にコネクテッドTVは、わざわざリビングのソファに座って「観よう」としている分、より能動的な意識が働いていると感じます。
――現在のユーザーの意識は、YouTube 広告にどのような影響を与えているでしょうか?
下地
今、YouTubeでは信頼するクリエイターの発信をきっかけに商品を購入する「信頼買い」が起きています。調査でも、良い面も悪い面も包み隠さず発信する姿勢や専門性の高さから、YouTubeクリエイターへの信頼度は他プラットフォームと比べて1.6倍高く、視聴者の約7割(69%)がクリエイターの影響を受けて購買しています(※4)。この厚い信頼の基盤があるからこそ、企業の皆様も安心してコラボレーションするケースが増えており、広告を通してブランドや商品の価値がより深く生活者に届いているのだと考えています。
※4 Google/QO、日本国内定量調査(2026年8月、オンライン調査、対象:クリエイターを信頼している18~69歳の男女、YouTube:n=1,592、Instagram:n=1,111、X:n=935、TikTok:n=716)
棚橋
当然、広告を企画する側としては、その信頼を損ねてはいけないと思っています。「なぜこのチャンネルでこのテーマなのか」「なぜこの企業と組むのか」という文脈の整合性が、これまで以上に問われています。
※肩書は取材当時のものです