総合広告会社だからこそ生み出せる「広告投資コンサルティング」の価値

メディアのデジタル化やAIの進化により、短期ROIを重視した広告運用は自動化・高度化が進んでいます。一方で、こうしたフロー型の広告施策に限界を感じ、中長期的な事業・ブランド成長を見据えた「ストック型」の広告投資へシフトしたいと考える企業が増えています。
博報堂のストラテジックデザインセンターでは、ストラテジックプラニング局・グロースプラニング局・統合メディアプラニング局の3つの組織が密に連携し、クライアント企業の中長期的な事業成長を支援する「広告投資コンサルティング」を展開しています。
今回は、各組織のキーマンによる対談を通じ、総合広告会社ならではの組織横断的な“強み”や、広告投資における“勘所”について深く語り合いました。
野口 圭一郎
博報堂 取締役常務執行役員 兼 ストラテジックデザインセンター長
飯塚 隆博
博報堂 統合メディアプラニング局 局長
山崎 大介
博報堂 グロースプラニング局 局長
3つの専門性を掛け合わせ、組織横断で実現する広告投資コンサルティング
野口
私は1989年に博報堂へ入社し、マーケティングやストラテジックプラニング領域でのキャリアを経て、現在はストラテジックデザインセンターのセンター長を務めています。当センターは、クライアントの事業課題を設定する「ストラテジックプラニング局」、先端のマーケティング理論と統計的アプローチでPDCAを回す「グロースプラニング局」、高度なメディアプラニング力を持つ「統合メディアプラニング局」という3つの専門組織が結集しています。

それぞれの強みを活かし、クライアントの課題に合わせて最適な部門横断チームを組成できるのが、私たちの最大の強みです。私の役割は、「仕組みで勝つ」という方針のもと、各局の連携が不可欠な領域を規定し、組織横断的なミッションや新規プロジェクトを創出することです。
さらにAI開発やデータ活用体制も強化するなど、将来的には組織の有機的な連携を「競争力の源泉」へと昇華させ、独自のソリューションや思考プロセスを組織全体で作り上げていくことを目指しています。
飯塚
私は1995年に博報堂へ入社し、初任配属はテレビのスポット担当でした。その後は各種メディアの企画・プロデュースにも領域を広げ、約13年にわたってクライアントに向き合ったメディアプラニング業務に携わってきました。さらに博報堂DYグループが提唱する次世代型広告モデル「AaaS(Advertising as a Service)」の立ち上げから導入推進まで担当したのち、2026年4月から統合メディアプラニング局長に着任しました。
現在統合メディアプラニング局では、テレビ、デジタルなど様々なメディアを横断した「統合メディア投資戦略」を立案し、認知から購買領域までをシームレスにつなぎ、予算配分や投資効果の最大化を図るプラニングを行っています。
山崎
私はキャリア入社でダイレクトマーケティングやデータドリブンマーケティング領域に長く携わってきました。2024年にグロースプラニング局の局長に就任し、クライアント企業の「事業グロース(事業成長)」に直結する戦略・戦術の策定に取り組んでいます。
特に私の部門は、エビデンスベーストマーケティング(EBM)をはじめとした先端マーケティングやデータサイエンス、メディアの知見を持ったプラナーが、クライアント企業の事業成長を支援するためにPDCAスキームを構築し、伴走することを得意としています。
野口
私たちが入社した頃の「広告費」は、いわば“経費”という位置づけでした。要するに、広告費を使い切って、翌年さらに予算をもらうという流れなので、「使い切り型」の予算だったわけです。KPIも広告認知率や広告好意度といったものが中心でしたし、広告CMもお金をかけた作品性の高いものが多く、「良い作品をつくればクライアントも社会も喜ぶ」という考え方が主流でした。
しかしデジタルの時代になり、広告費とコンバージョンの関係が可視化されたことで、広告費は「経費」から「投資」へと概念が変わりました。今や広告費は「いくら投じて、いくら稼げるか」で評価されるため、広告会社は投資対効果を客観的に実証し、説明責任を果たすことが問われています。
そこで私たちは、投資効率やその効果を筋道立てて説明する姿勢を示すため、「広告投資コンサルタント」という存在をまず作ろうと考えました。投資である以上、売上への貢献やブランド価値への影響、SNSを含めたアロケーション問題など、あらゆる要素を包括的に捉える必要があり、極めて高度な判断が求められています。
だからこそ、この領域で博報堂としての明確なスタンスを示すべきだと捉えています。人材やリソース、ノウハウ、能力が揃ってきたタイミングでストラテジックデザインセンターを立ち上げ、広告投資の成果を説明できる人材の育成に注力しているのです。
飯塚
従来型のメディアプラニングは与件ありきで与えられた枠組みの中で予算配分や出稿ビークルの最適化を行うことが主な役割でした。

その一方で、広告投資コンサルタントの視点を取り入れたプラニングでは、他部門と連携してKGIに応じたKPIの再設定を行うなど上流工程から関わります。また、従来のメディアプラナーは実行(エグゼキューション)寄りの立場が多く、クライアントの事業成果に深くコミットしづらい面がありました。それが現在は、KPIやターゲットに応じた最適なアロケーションの提案や、エフェクティブリーチやアテンションなどをはじめとする複層的なメディアKPIの自社開発まで担うようになっています。つまり、プラナー自身が事業成果にコミットするための守備範囲が大きく広がってきたのです。
メディアを効率よく運用することは以前と変わりませんが、アッパーファネルからロワーファネルまで一気通貫でPDCAを回すようになったのが大きな違いです。従来のPDCAは単発のキャンペーンごとの短期的なサイクルに留まりがちでしたが、最近ではクライアントとの伴走業務が増え、事業成果まで向き合いながら継続的にPDCAを回すようになりました。
メディアプラナーがクライアントの経営に近い領域まで入り込んでいくこと。それが、高度化したメディアプラニングの目指すべき姿であり、広告投資コンサルタントのあり方だと考えています。
局員にはメディアプラナーの成長イメージマップを共有して、自身の得意領域の伸長と拡張の方向性をイメージしてもらっています。

山崎
グロースプラニング局では以前から、クライアントのKGIをもとにKPIを設定し、PDCAモデルを構築した上で戦略を立てる支援を行ってきました。「CPAを抑えて、コンバージョンを最大化するための短期的な“個別最適”の領域における戦略・戦術策定はもちろんのこと、現在はさらにその先を見据え、EBMの概念を応用しながら、中長期的な事業グロースのための戦略策定へと対応領域を進化させています。
そうした意味で、グロースプラニング局は3部門の中で常に先進的な領域をリードする役割を担っていると感じています。また、ストラテジックプラニング局が上流の戦略構築やコンセプト策定を強みとする一方で、私たちは数字的な論拠に基づいたKPIマネジメントやPDCAの運用を得意としているという特徴もあります。

だからこそ、戦略と実行の間に入り、全体をスムーズにつなぐ橋渡し役として機能することが、私たちの大きな役割です。
広告投資を中長期的な事業成長の「資産」へと転換する
野口
「広告投資コンサルタント」を最初に考えたきっかけは、メディアプラナーの将来像を考えたことでした。メディアプラニング局は1999年に発足した若い組織ゆえに、年を重ねた際のロールモデルが見えにくいという課題があったんです。そこで、広告投資コンサルタントへとステップアップするキャリアパスを作れば、独自の価値を発揮できると考えました。
この職種は総合広告会社からしか生まれないものだと思っています。というのも、メディア全般を理解している必要があるからです。デジタルだけでなく、オフライン、アウトドア、リテールメディアまで全てのメディアを深く理解し、横断的にアロケーションを定義・差配できる人材でなければ務まりません。
そのため、外部からの即戦力採用は難しく、ストラテジックデザインセンターで独自に育成していく必要があるのです。現在は「バリュータグ」という位置づけで、本職にこの肩書きを付与する形で運用しています。
今後、独立した職種になるか、事業を牽引するプロフィット集団へと発展していくかは模索中ですが、世の中に必要とされる機能を博報堂から生み出し、突き抜けていってほしいという強い願いを込めています。
山崎
我々は新卒・中途問わず、データサイエンスを強みとした人材を積極的に採用しているため、広告効果の可視化やプラニングモデルの構築に強みを持っています。広告投資コンサルティングで3局が連携する際は、我々がまず全体の骨格を構築します。そこにストラテジックプラナーやメディアプラナーが専門知見を肉付けし、具体的な施策に落とし込んでいくのです。

こうした背景には、クライアントの広告投資に対する考え方の変化があります。短期的な広告効果の分析・施策はAIで自動化が進む一方、MMM(マーケティング・ミックス・モデリング)などでも捉えきれない「中長期的な広告効果をどう評価するか」という点が課題になっています。そこで、データやサイエンスに基づく全体設計を軸に各局の専門性を掛け合わせることで、マーケティング戦略の高度化やメディア配分の最適化、広告効果の最大化に向けた施策実行を可能にしています。
さらに、こうした広告投資コンサルティングの再現性を高めるため、業種やカテゴリーごとに事例を体系化しています。成功パターンや共通のプロセスを抽出・型化することで、他の案件にも迅速かつ効果的に展開できる体制を整えています。
飯塚
広告投資コンサルタントを掲げる背景には、メディアや接点(「生活者インターフェース」)の多様化があります。従来のメディアプラニングは、テレビ、ラジオ、デジタルなどの広告枠にどう効率的に予算をアロケーションするかが中心でした。これからは、そこから一歩踏み込み、生活者と意味のある接点を創出するために「コンテンツとして施策をどう組み込むか」も重視されていきます。
イベントや番組タイアップなどの施策は、生活者の感情を動かし、ブランド価値やLTV向上に寄与する「ストック効果」を生み出すと考えています。このアプローチは、バランスシート上で資産化できるような本質的な広告価値を持ち、近年クライアント企業の間でもその広告効果を求める動きが出始めています。例えばPESO(ペイドメディア、アーンドメディア、ソーシャルメディア、オウンドメディア)の統合もその一例です。
かつてデジタル偏重だった効果測定も、今ではデータ環境の整備により、様々なメディアや施策の効果を可視化し、KPIと直結させることが可能になりました。今、そしてこれからのメディアプラナーは、そのように進化したデータ環境、分析環境を背景に、アド(純広)だけでなく、課題解決の施策もエグゼキューションという形でプラニングの延長線上で一気通貫で提案できるようになってきたのです。
こうした体制を通じて、クライアントの中長期的な事業成長に貢献する「ストック型」の広告投資を提案できる点が、私たちの大きな強みです。
山崎
また、広告投資コンサルティングの実現には、マーケティング、メディア、データに関する知見の融合が不可欠です。そこで、グロースプラニング局と統合メディアプラニング局のデータサイエンティストを結集し、「メディアサイエンスチーム」を立ち上げました。この3要素が揃って初めて価値が生まれるからこそ、データサイエンティストが個別に動くのではなく、「メディアサイエンス」という共通の思想のもとで取り組むことに大きな意味があると考えています。

例えばメディアプラナーの中でも、データサイエンスに精通したメンバーは、自らアロケーションシステムを構築したり、独自のプランニングWAYを策定したり、EBMなどの理論を実践へ落とし込んだりと、多様なチャレンジを重ねています。こうしたモチベーションの高いメンバーが集まっているので、広告投資コンサルティングを実践する上で、博報堂ならではの独自価値を生み出せると考えています。
野口
ストラテジックデザインセンターでは、あえて研究開発の専任職を設けず、全メンバーがクライアント業務に従事する体制をとっています。日々の現業に取り組みながら、メディアサイエンスのような先端領域を学び、それを現場で実践できる人材がいる。これはプラットフォーマーなどの外部から見ても、非常に大きな魅力であり強みです。当センターにはクライアントワークを通じて新しい知見を試し、応用していきたいと考えるメンバーが多く集まっているのが特徴です。
現場で培った知見とメディアサイエンスを融合し、事業成長を最大化する広告投資の実現へ
山崎
広告投資コンサルティングを打ち出したことで、昨今の市場環境を踏まえた広告予算のアロケーションを見直したいという相談が増えています。

例えば、同一カテゴリー内で複数商品を展開する企業の場合、従来は前年の売上や広告費を基準に予算を決めていたとします。しかし本来問うべきは、「どの商品に投資を集中させれば、カテゴリー全体として最も成果を最大化できるか」という視点です。
こうしたコンサルティングへのニーズは急速に高まっていますが、全体最適を導き出すには考慮すべき要素が多く、非常に難易度の高い領域でもあります。新たなプラニングモデルの構築が不可欠だからこそ、広告投資コンサルタントとしての腕の見せ所でもあるわけです。
飯塚
広告投資の管理は、クライアントとの共通データやブランド固有の世界観を考慮しなければなりません。当社の強みは、クライアントが保有する複数ブランドを包括的に運用・管理できる点であり、これこそが広告会社としての本質的な存在価値だと確信しています。

そのために、週次・月次の対話を重ねて四半期ごとにアロケーションを見直すなど、常にプラナー(人)が伴走する体制を構築しています。こうした深い信頼関係があるからこそ、「広告投資コンサルタント」としての地位が確立され、大きな競争優位性につながっています。
そういった伴走業務の中で、テレビ広告の管理指標を、より自社のKPIに寄与する新しい指標にアップロードしたいという意向がありました。今まで採用していた専念視聴を加味した指標が得意先のKPIへの相関がなくなってきたということでした。我々は様々な見地から”テレビ広告受容度”という博報堂独自指標が得意先が設定している評価指標の一つにとても相関していることを見出し、その指標をテレビスポット指標の管理指標にすべく、得意先とのPOCを開始しています。このようにフルファネルや統合指標だけでなく、従来の単体メディアにおいてもクライアントのKPIに資する新しいアプローチが広がり、メディアプラナーの視座や意識も向上していると感じます。
山崎
デジタル化やAIの発展が進む今、これまで行ってきた広告予算のアロケーションそのものを見直す必要が出てきています。
重要なのは「投資すべきブランド」と「メディアの見極め」です。PESOの観点から、テレビCMのみならず、コンテンツ制作やイベント協賛なども視野に入れ、どこに投資すべきかを真剣に検討する時代になりました。こうした状況下で、限られた予算で効果を最大化する「広告投資コンサルティング」の需要はさらに高まってきていると言えるでしょう。
総合広告会社の強みを結集し、広告投資コンサルティングの新たな未来を切り拓く
野口
ブランド投資の最適化を考えるうえでは、企業の象徴的なロゴやアイコンにどのような価値を蓄積していくべきか、という「ブランド論」が根幹になります。いわば、独自ブランド資産(DBA)の考え方にも通じるのですが、総広告費のうち「認知獲得」や「パーセプション形成」にいくら投じられ、それが最終的な購買へどう寄与しているのかを、中長期的に解明してシミュレーションモデルを構築していく必要があります。

例えば10億円の広告予算がある場合、「ブランドの維持・成長にはこれくらいの投資が必要だ」と明確に示すことが重要です。同時に、ブランドを育てるうえでの質的な側面など、数値だけでは捉えきれない部分も含め、論理的に説明する力が求められるでしょう。
難易度の高い領域ですが、ここまで踏み込めるのは博報堂の総合力とアセットがあってこそです。広告投資コンサルティングは単一の職種や部署で完結するものではなく、メディアプラナー、データサイエンティスト、ストラテジックプラナーによる「三位一体の協働」が不可欠です。どれか一つでも欠ければ、真の最適解は導き出せません。
多様なスペシャリストが知見やノウハウを結集し、統合的にアプローチしてこそ、大きな価値を生み出せると確信しています。
飯塚
野口さんが仰るように、予測を当てること自体が重要というよりも、クライアントと膝を突き合わせて取り組める座組みを作ることが大切だと思います。そのなかでは、状況に応じて柔軟に応用していく力と引き出しの多さが大事になります。
3局が連携し、クライアントとの伴走業務を通じて組織を有機的に動かすことで、新たな広告投資コンサルティングのモデルが生まれる。それが中長期的な価値創出にもつながっていくと考えています。
野口
広告投資コンサルタントは、非常に勇気が必要な職種だと思います。誰も取り組んだことのない領域に、広告投資コンサルタントという肩書きで踏み込んでいくわけですから、当然のように期待値も大きくなりますし、相応の責任感を持たなければ務まらない仕事です。
これほど難度の高い領域だからこそ、博報堂ならではの真価が問われ、他社には真似できない広告投資コンサルティングを展開する意義があります。一般的なコンサルティングファームやシンクタンクでは容易に踏み込めない領域を切り拓くことが、次世代における当社の存在価値を示し、プラナーたちが目指すべき新たな“道標”になると考えています。
まだ明確な正解があるわけではなく、スキルをどう磨いて、練度を高めていくかはこれからの課題です。しかし、AIや開発、データなど多様なチームのメンバーが手を取り合うことで、組織としての総合力を発揮できるはずです。
総合広告会社が持つ、あらゆる強みを結集した職種・職群へと進化させていくことを目指し、広告投資コンサルティングの未来を描いていきたいですね。
※肩書は取材当時のものです

野口 圭一郎
博報堂 取締役常務執行役員 兼 ストラテジックデザインセンター長
1989年博報堂入社。マーケティング局でのブランド戦略立案や新商品開発支援を基盤に、職種横断組織の事業開発・統合型マーケティングの推進に携わり、複数の大型ブランド案件を統括。2014年に株式会社博報堂プラニングハウス代表取締役社長に就任。2022年、執行役員として博報堂本社に帰任後、2023年よりストラテジックプラニング局局長。現在、博報堂常務執行役員として、マーケティング・ブランド戦略領域を統括しながら、プラニング人材の育成と新たな企業価値創出に取り組む。

飯塚 隆博
博報堂 統合メディアプラニング局 局長
1995年博報堂入社。メディアプラニング&プロデュース歴14年、テレビ(動画)10年、データビジネス開発/AaaS推進(8年) メディアプラニング部門の創設メンバーで、約200社のクライアント業務を経験。 放送局とも長年多岐にわたる業務を経験し、カレンシー改革(P+C7)をはじめ、広告業協会では業界協調領域に尽力。データ開発部門、HDYグループのメディアDXソリューション“AaaS”のビジネス推進の責任者を経て、2026年から現職。

山崎 大介
博報堂 グロースプラニング局 局長
2012年博報堂キャリア入社。ダイレクトマーケティングビジネスに特化したアカウントプラニング経験を武器に、マーケティングスタッフとしてダイレクトマーケティングからデータドリブンマーケティング全般へと対応領域を拡張。事業戦略からアクイジション戦略、CRM戦略の策定とフルファネルでのPDCAを実践してきた。 現在は、あらゆる業種のマーケティングニーズに対応し、クライアント課題解決と事業グロースに貢献している。