・実店舗系施策の利用率が高いが、経年ではデジタル系施策の利用拡大が顕著に
・満足度はいずれも高く、特に実利に繋がるサービスが求められる傾向
・利用デバイスはスマホ偏重

博報堂DYホールディングスのグループ横断組織『ショッパー・マーケティングセンター』は、博報堂研究開発局と共同で、様々な企業が提供するショッパー向けの施策について、それらの利用実態を把握する『ショッパー向け施策受容性調査』を実施いたしました。この調査は、デジタルの普及によって店頭等における施策の多様化が急速に進む中、日々の買い物行動を主担当している20-40代女性(スマートフォン<スマホ>利用者)に対して、買物行動やこれらのショッパー向け施策(計36個)の受容性を聴取したものです。今回、調査結果の分析により明らかになった傾向を下記、ご報告いたします。

<ショッパー向け施策受容性調査 分析結果まとめ>

1.主な利用店舗とショッパー向け施策の利用実態・受容性

●買い物における利用店舗は「スーパーマーケット」「コンビニエンスストア」が中心

・週1日以上利用率、「スーパーマーケット」66.5%、「コンビニエンスストア」53.9%。

●ショッパー向け施策は実店舗系施策の利用率が高いが、
経年で見るとデジタル系施策の利用の拡大が顕著に。満足度は店舗系・デジタル系施策共に高水準

●実利につながるサービスを求めており、経済的な特典のあるサービスの利用率、満足度が高い傾向。

●ショッパー向け施策は、スーパー>ドラッグ>コンビニ>ネットスーパーの順で体験されている。

●ショッパー向け施策利用デバイスは、スマホ偏向が顕著に。

・施策を利用するデバイス、スマホ73.0%、パソコン(PC)23.3%。

 

2.ショッパー向けアプリの利用実態と受容性

●調査対象者におけるショッパー向けアプリの利用率は51.8%
利用者における平均利用数は2.15個である。

●一定の買い物アプリ利用者にとって、アプリから得られる情報やクーポンは来店・商品購入のきっかけとして機能

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