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博報堂生活総研、日本と中国の生活者の消費意欲を比較した 「日中6大都市消費変動比較」を発表

2014.02.27

2014年2月27日
博報堂広報室

株式会社博報堂(東京都港区、代表取締役社長:戸田 裕一)のシンクタンク「博報堂生活総合研究所」(所長:嶋本達嗣)と中国における生活者の実態調査/分析を行うシンクタンク「博報堂生活綜研(上海)」は、日本と中国の生活者の消費意欲指数※1の変動を比較した「日中6大都市消費変動比較」を発表、生活総研の公式HPにて公開いたします。(http://seikatsusoken.jp/

 当レポートは、日中生活者の消費意欲や生活実態を把握することを目的にスタートした「東京―上海協働レポート」の第二弾※2です。今回は日中6大都市における消費意欲の変遷を2013年8月~2014年2月までの期間に調査し、その結果を分析・考察しています。

 また、レポートでは生活綜研(上海)の現地研究員が中国国内の特徴的な消費行動をまとめた「『気になる』消費トレンド」レポートも収録しています。

 ※1消費意欲指数とは、生活者の消費意欲(モノを買いたい、サービスを利用したいという欲求)を100点満点で評価し、その平均値を指数化することで翌月の消費の潮流を読み解くことを目的に生活総研が独自に開発した調査手法です。日本では、毎月「生活インデックスレポート(消費動向編)」の名称で調査結果を発表しています。

 ※2第一弾レポート「日中6大都市消費意欲比較」はこちらから(生活総研HP)http://seikatsusoken.jp/report/7541/

詳しいご案内はこちらから(PDF)

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